営業の細谷です。

最近も良く見かけていた、携帯電話会社での「実質0円で携帯電話が購入できます！」とか

「実質0円で新しい携帯電話にできます！」などの大手携帯会社3社の広告が総務省から指針案をうけたそうです。

訂正しなければ200万以下の罰金が科せられるなどがあるそうです。

 

確かに、「実質0円です！」などと謳っていたとしても、蓋を開けてみるとかなりの金額の通信費が掛かっていたりしますもんね。

特に携帯電話などに疎い世代の方は混乱してしまうと思います。

携帯会社大手3社は大変だと思いますが、代替案をどのような出してくるかが肝になるかもしれません。