- 投稿日
- 2019年6月29日
【トランス君講座】日本と火力発電の関係を知って、これからの日本のエネルギーについて考えよう！
今回は、日本の火力発電についてご説明します！
≪目次≫
日本と火力発電
現代社会で暮らす私たちにとって、電気はなくてはならない存在ですね。 自宅、会社、学校などどこにいても電気を使いますが、 その大量の電気はどこから生み出されてきているのでしょう。
それはみなさんご存じの通り、日本では主に火力発電によって電力は供給されています。 火力発電依存国とも言われる日本はどのようにして国中の電力を発電しているのか、これからご紹介していきます。
日本の電力供給
(出所)経済産業省庁「エネルギー白書2018」
日本の消費電力の多くは火力発電によってまかなわれてきました。
上のグラフから分かるように、火力発電で使用される「石油」「石炭」「天然ガス」といった化石燃料は1960年から2016年までのすべての年代で80％以上を占めています。
1980年から2010年までは原子力発電所の稼働もあって、火力発電の供給割合は80％を切るか切らないかの所まで下がりました。
ですが、2011年の東日本大震災での原子力発電所の事故を受けて原子力発電は一気に縮小しており、再び火力発電を中心とした供給状況に戻っています。
一次エネルギーの自給率
石油や石炭、天然ガスなどの自然界から得られる加工していないエネルギーの事を、一次エネルギーと呼びます。 この一次エネルギーはそのままでは使うことが出来ませんが、電気や都市ガスなどの二次エネルギーに変換することで使用可能になります。
つまり、電力を使うためには一次エネルギーが必要となりますが、日本はこの一次エネルギーの自給率が非常に低いです。
(注)表内の順位はOECD35ヵ国中の順位(IEA公表値に基づく)。日本は総合エネルギー統計を基に作成 (出典)IEA「Energy Balance of OECD Countries 2017」
日本の自給率を見てみると、再生可能エネルギーが多くを占めているため、それ以外の「石炭」「原油」「天然ガス」は海外からの輸入に頼るしかありません。
エネルギーを確保するために、油田やガス田の開発に出資し自国の資源開発を進めるなど多くの必要性に迫られています。
また、原油の約9割・天然ガスの約2割を中東に依存している状況で、その供給源の幅を広げるために、中東の原油国をはじめとする資源供給国との良好な関係を築いていくことが重要です。
課題解決の取り組み≪省エネ≫
化石資源に乏しい日本は、限られた貴重なエネルギーを大切に使うためエネルギー消費効率の向上に努めてきました。
実質GDP当たりのエネルギー消費を他国と比べると、日本は世界でもトップクラスの省エネ水準であり、経済成長と省エネとの両立を進めてきたといえます。
(出所)経済産業省庁「エネルギー白書2018」
通常は経済成長に伴って、エネルギーの需要も上昇し供給も上昇するのが通常ですが、消費効率の向上に努めるため供給量は反比例し減少していっているのが分かります。
少ないコストでエネルギーを動かす技術も順調に成長を続けてきたのです。
再生可能エネルギーとエネルギー自給率
(注)再エネ＝水力を除く (出典)【日本以外】2015年値データ、IEA Energy Balance of OECD Countries(2017 edition)、【日本】総合エネルギー統計 2016年度確報値
再生可能エネルギーは、発電時にCO2が発生しないため温室効果ガスの削減に役立ちます。
またエネルギー自給率の低い日本にとっては、再生可能エネルギーが普及すればするほど自給率がアップするため、日本にとって重要なエネルギー源と考えられます。
日本の発電電力量に占める再生可能エネルギーの比率は、14.5％と世界の主要国と比べても低い水準となっており、まだまだ導入の拡大が必要です。
しかしただ導入するのではなく、太陽光発電など再生可能エネルギーの普及にかかるコストなど、これからの発電を見据えて行かなければなりません。
まとめ
ご説明してきた通り、日本の第一エネルギー自給率は長い間低い数値となっており、自給できない分は他国からの輸入に頼っている状況です。
そして輸入した第一エネルギーで火力発電を行い、その依存率は80％を超えています。
今後石油や石炭が国内で取れるようになる可能性は極めて低いので、エネルギー自給率の上昇には再生可能エネルギーのさらなる導入拡大が必要となってきます。
弊社も太陽光発電にかかわる会社として、これからの日本の発展にどんどん貢献していきます！
